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逼迫する東海地震の危機に制震で備えよう!

はじめに

先日以下のようなニュースが話題になったことをご存知でしょうか。

南海トラフ沿いの巨大地震について、総務省消防庁は、想定震源域の東側の東海地震が起きた場合、西側にあたる和歌山や高知など7県からは、救助などを応援する緊急消防援助隊を原則として出動させないことを決めた。
東側で巨大地震が起きた直後、西側でも発生した例があり、西側での救助態勢が手薄になる可能性を考慮した。
援助隊は普段、市町村などの消防隊員として活動している。大災害が発生すると、消防庁長官の要請や指示により、特殊な機材や機器を持って被災地に駆けつける。2011年の東日本大震災では、発生から約3か月間で延べ11万人が出動、約5,000人を救助した。17年の九州北部豪雨などでも出動している。

引用元:YAHOO JAPAN ニュース 4/23(月) 8:56配信

「今」が危ない

それは、過去に太平洋側で発生した巨大地震の発生した間隔がちょうど「今」にあたるからです。
さかのぼること1605年に慶長地震というM7.9クラスの地震が発生しました。その後約100年後の1707年には宝永地震(M8.4)が発生しました。宝永地震は、今の静岡県沖から高知県沖まで連続した巨大な震源が起こした地震です。そして更に約150年後の1854年に安政東海地震(M8.4)、安政南海地震(M8.4)が起こり、その約100年後の1944年、1946年に立て続けに東南海地震(M7.9)、東海地震(M8.0)が発生したのです。
南海地震・東南海地震・東海地震は過去三連動といってほぼ同時期に連続して発生していましたが、東海地震だけは前回発生から160年以上経っている状態です。
これは大地震の危機が去ったということではなく、むしろ地面の下ではプレートのひずみがより多く蓄積されていることを示しており、もし東海地震が発生した場合には甚大な被害が予想されます。
国がより現実的な対策を決めた理由としてこれらが根拠として挙げられるでしょう。

被害想定は

さて、もし東海地震が発生したらどのくらいの被害がでると言われているでしょうか?2011年に発表された「南海トラフの巨大地震モデル検討会」によると死者数7,900人~9,200人、建物全壊棟数・火災・焼失棟数23万棟~26万棟、経済被害は37兆円と言われています。もし、東海地震だけでなく連動して南海、東南海地震も同時発生した場合はその3倍近くも大きくなるとも言われています。

再生可能エネルギーとは

再生可能エネルギーとは石油や石炭など化石エネルギーとは異なり、ソーラーや風力、地熱といった利用しても資源が枯渇せずに繰り返し利用できるエネルギーのことです。世界的に二酸化炭素排出が問題となっていますが、再生可能エネルギーは基本的に二酸化炭素を出さないシステムのため、近年その利用が進んでいます。

まとめ

いかがでしょうか、いますぐにでも東海地震に備える必要性があることにお気づきいただけたのではないでしょうか?地震の衝撃エネルギーを吸収する制震ダンパーは繰り返しの大地震にも耐えることが実証実験で証明されています。地震対策の選択肢としてぜひ制震を検討してみてはいかがでしょうか?

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